今回のテーマは、「キャッシュフロー表の作成方法」である。
それでは、「ファイナンシャル・プランニング技能検定 2級 学科試験（2023年1月22日実施）」で出題された過去問にチャレンジしてみよう。
ファイナンシャル・プランニング技能検定 2級 学科試験（2023年1月22日実施）問題２
問題 ２
ファイナンシャル・プランナーがライフプランニングに当たって作成するキャッシュフロー表の一般的な作成方法に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
１．キャッシュフロー表の作成において、可処分所得は、年間の収入金額から直接税、社会保険料および住居費の金額を控除した金額を計上する。
２．キャッシュフロー表の作成において、住宅ローンの返済方法を元金均等返済方式とした場合、その返済額は、毎年同額を計上する。
３．キャッシュフロー表の作成において、基本生活費や教育費等の支出項目に計上した金額は、家族構成が変わらない限り、見直す必要はない。
４．キャッシュフロー表の作成において、各年次の貯蓄残高は、「前年末の貯蓄残高×（１＋運用利率）＋当年の年間収支」の算式で計算した金額を計上する。
ファイナンシャル・プランニング技能検定 2級 学科試験（2023年1月22日実施）
それでは、各肢を検討していこう。
１ 誤り。
$可処分所得 ＝ 年収 ー （所得税・住民税＋社会保険料)$
したがって、住居費は控除しない。
２ 誤り。
住宅ローンの返済方法のうち、元金均等返済方式とは
元金の毎回の返済額が一定となる返済方法。
借入当初は１回あたりの返済額は多くなるが、元利均等返済に比べて元金の返済が早く進むため返済総額は少なくなる。
本肢の説明は、元利均等返済方式のものである。したがって、誤りとなる。
元利均等返済方式とは
元金と利息を合わせた毎回の返済額が一定となる返済方法。
返済開始当初は返済額に占める利息の割合が高く、元金の減り方が相対的に遅い。
３ 誤り。
キャッシュフロー表を見直すタイミングは、家族構成が変わったときに限られない。
４ 正しい。
貯蓄残高の算式は、
$前年末の貯蓄残高×(1+運用利率) ±当年の年間収支$
となる。
（参考）’22~’23年版 最短合格2級FP技能士（きんざい）
